自分がどれだけの優遇を受けられるのか、そもそも融資が受けられるのかどうかは銀行にローンの事前審査申込を行い、審査の結果を待つしかありません。どういったローンが組めるかは銀行ごとに違うし、場合によっては相談する銀行のローン担当者や、案件を持ち込む不動産業者、また双方の関係によって変わることもあります。金利優遇の幅を決定づける詳しい要因は公表されていないのが実情です。
ですが不動産屋さんもプロですので、お客様からいくつかのポイントを聞けば少なくともローンが組めるかどうかは分かります。優遇幅についてもある程度は目途がつきます。そのポイントを思いつく限りあげてみます。
・税込年収
・自己資金額
・勤続先
・勤続年数
・勤務形態（正社員・準社員・契約社員等）
・給与形態
・車やカードローン等、現在借入がある／ない
借り入れできる金額についてはいくら借入できるのか？の稿をご覧下さい。
金利優遇について①で優遇幅は大体-1.0%,-1.2%,-1.4%と書きましたが、以前に某都市銀行でローン事前審査申込をしたとき、-1.5%の優遇がついたことがありました。お客様の自己資金額が物件価格の2割を超えていたことが大きな要因だったようです。
そんなことがあると、不動産屋さんの頭には「自己資金のあるお客様にはあの銀行だと有利にローンが組めるな。」とインプットされます。給与振り込みがA銀行だからどうしてもA銀行がいい！といった要望がお客様から特にない場合、不動産営業担当者はよりお客様に相性の良い銀行を選択することを考えるからです。
勤続先は公務員や上場企業など、銀行から見て安定性の高い職業だとより有利な印象がありますが、もっと大事なのは勤続年数です。勤続年数が1年未満だと厳しい見方をされます。また転職して3年未満の場合はローン申込の際、職歴書を書いて頂くケースがほとんどです。
自営業や会社役員をなさっている方の場合はだいたい会社3期分の決算書を求められます。給与形態は固定給／歩合給によって違う見方をされます。ローン審査をする時点で車やカードのローンがある場合はローン契約時までに完済する予定がある／なしで返済比率が変わります。
駆け足でいろいろ書いてしまいましたが、まずは無理のない資金計画をたてることが肝心です。今はインターネットで検索すればローンの事など自分でも簡単に調べられます。あとは信頼のおけるパートナーを見つける事ができれば鬼に金棒です。住宅の購入は人生の大きな転機です。どんどん不動産屋さんを使って下さい。やはり餅は餅屋、現場の人間はネットで聞けない情報を持っていますよ。
